※筆者はアマチュア無線については全く経験のない素人であり、本稿は様々な文献に基づいてまとめたものであることを最初にお断りしておきます。
アマチュア無線の世界には、アマチュア無線家（ハム）に対して、その交信した地域や局の数などをたたえて贈られる様々な「アワード」（賞）がある。その中でも、最も権威と人気があるといわれるのが、アメリカのハムの全国団体であるアメリカ無線中継連盟（American Radio Relay League; ARRL）が発行している「DX Century Club」（DXCC）である。
DXCC は最初1937年（昭和12）に制定されたが、第二次世界大戦のため1940年（昭和15）にいったん中断され、1947年（昭和22）に再開された。このアワードは、世界の100以上の国・地域―― DXCC では「エンティティ」（entity; 独立体）という――と交信した者に与えられる。ちなみに、「DXCC」の「DX」とは英語の「ディスタンス」（distance; 距離、遠方）を無線用語風に略したもので、遠距離通信のことである。
なお、このエンティティの区分は DXCC 独自の規定に基づくものである。独立国はそのまま一つのエンティティ扱いを受けるが、同じ国の中でも、行政的に特別な扱いを受ける地域や、他の地域との距離が非常に離れた地域などは、 DXCC のルールによって別のエンティティとされることがある。たとえば日本の場合、2007年（平成19）7月現在、「日本」（Japan）のほか「小笠原」（Ogasawara）と「南鳥島」（Minami Torishima）が独立したエンティティとなっている。このため、エンティティの数は2007年7月現在で337もあり(*)、国連の加盟国数（192）や ISO 3166 で定められている国名コードの数（244）よりもはるかに多い。またこの他に、かつては正式なエンティティとされていたが、様々な事情で廃止となったものが58あり、その中には「琉球諸島」（Ryukyu Is.; 沖縄）と「沖ノ鳥島」（Okino Tori-shima）も含まれている。
(*) 2007年12月14日にサン・バルテルミー島（カリブ海にあるフランス海外準県）が追加され、338になった（2010年5月3日追記）。
これらエンティティの中には、無人島であったり、あるいは政治的に不安定であったりして、無線局がほとんど、あるいはまったく運用されていない地域も少なくない。そのため、そのような地域にハムがわざわざ出かけていって無線局を運営する、といったようなことも行われている。これを、「DX」と「エクスペディション」（expedition; 遠征、探検）をかけあわせて「DXペディション」（DXpedition）という。このDXペディションを行うため、普通ならまず誰も近づかないようなとんでもない離島に、わざわざ重装備で出かける無線家も決して少なくはない。彼らの足跡は、東太平洋のマルペロ島（コロンビア領）やクリッパートン島（フランス領）などといった無人の孤島、さらには南極海のブーヴェ島（ノルウェー領）やピョートル1世島（ノルウェーが領有権を主張しているが、南極条約により領有権凍結状態にある）などといった極地にまで及んでいる(*)。
(*) この他、変わったところでは、マルタ騎士団（イタリアのローマに本部を持つカトリックの騎士修道会で、独自の外交権を持ち治外法権を認められている）、アトス山（ギリシア共和国内にある東方正教会の自治修道士共和国）、小ヴィソツキー島（ロシアのサンクトペテルブルク附近にあるフィンランドの租借地）、マーケット・リーフ（バルト海北部のボスニア湾に浮かぶ島で、フィンランド領とスウェーデン領に分割されており、フィンランド領側が独立エンティティとされている）なども独立エンティティとして認められている。
沖ノ鳥島もDXペディションの対象とされたことがあり、1987年（昭和62）に保全工事が始まるまでの間、公式には3回にわたってDXペディションが行われたとされている。しかし、特に最初の2回については、いずれも運用にあたってさまざまな問題を引き起こしており、そのため沖ノ鳥島はアマチュア無線界では「トラブル・アイランド」と呼ばれたこともあったという。
ここでは、その沖ノ鳥島DXペディションの歴史について見てゆくことにしよう。
なお「エンティティ」は、1998年（平成10）4月1日に行われた DXCC ルールの変更までは「カントリー」（country; 国）と呼ばれていた。以下の記述では歴史的事情に配慮し、旧称の「カントリー」を用いることにする。
沖ノ鳥島での史上初のDXペディションは、アメリカのアマチュア無線家ドン・ミラー（Don Miller）によって、1963年（昭和38）に行われたとされている。
1963年といえば日本は高度経済成長の真っ只中であり、翌年に東京オリンピックを控え、名神高速道路や東海道新幹線の建設が急ピッチで進められていた頃にあたる。ちなみに、この年11月にはアメリカでジョン・Ｆ・ケネディ大統領が暗殺されている。当時、小笠原諸島（沖ノ鳥島も含む）はアメリカの占領下にあった。このため、小笠原諸島（当時の DXCC カントリー・リストでは「ボニン諸島および火山列島」 Bonin and Volcano Islands と呼ばれていた）は日本とは別のカントリーとされていた。
「W9WNV」のコールサインでも知られるドン・ミラーことドナルド・アラン・ミラー（Donald Alan Miller）は、イリノイ州シカゴの出身で、1960年代に文字通り全世界的に活躍した無線家である。1962年（昭和37）から駐韓米軍の軍医として韓国に赴任していた彼は、1963年2月に北太平洋・マリアナ諸島のロタ島（当時はアメリカの太平洋諸島信託統治領に所属、現在はアメリカ自治領北マリアナ諸島に属する）で3人の仲間とともにDXペディションを行ったのを皮切りに、世界各地でDXペディションを行ってゆくことになる。その彼が、ロタ島に続くDXペディションの対象として選んだのが、沖ノ鳥島であった。
ドン・ミラーは、1963年5月31日から6月2日まで、約33時間にわたって沖ノ鳥島で単独で無線局を開局し、2379局と交信したとされる。コールサインは「KG61D」であった。
ちなみに、アマチュア局のコールサインは前半のプリフィクス（国籍・地域区分・無線局の資格などを示す）と後半のサフィクス（各無線局の固有記号）に分けられる。当時、アメリカ当局はグアム・北マリアナ諸島・小笠原諸島などにまとめて「KG6」というプリフィクスを割り当てており、このうち特に小笠原で運用される局では、サフィクスの先頭に必ず「I」（ローマ字の「アイ」）を使うことになっていた。したがってこの沖ノ鳥島局は、本来「KG6ID」となるはずだったのだが、タイプミスのせいで「I」が数字の「1」（いち）になってしまったのだいう。
ついでながら、彼の発行した QSL カード（交信証明書。交信相手に対して自分が交信したことを証明するために発行するもので、 DXCC をはじめ各種アワードの申請に必要）では、島の名は「パレセヴェラ」（PARECE VELA）とされており、日本名の「沖ノ鳥島」は用いられていない。
ほとんど陸地らしい陸地のない沖ノ鳥島で、いったいどのようにして3日間も無線局を運用したのかが気にかかるところだが、あいにくその点の詳細は明らかでない。
ところで、 DXCC のルールでは、本国から一定以上の距離にある離島は、たとえ行政上は本国の一部であったとしても、本国とは別の、独立したカントリー（セパレート・カントリー）と見なされることになっている。
ARRL の機関誌『QST』の1960年（昭和35）4月号で制定・発表されたルールによれば、本国から225マイル（約 362km）以上離れた島は、ひとつのセパレート・カントリーとして認められる、とされていた。沖ノ鳥島は小笠原諸島の一部であるが、最も近い南硫黄島からも約 700km 離れているので、このルールによれば、当然、新しいカントリーとなるはずであった（厳密にいえば沖縄（当時はアメリカ占領下にあり、「琉球政府」と呼ばれていた）の沖大東島（約 670km）の方が近いのだが、当時は小笠原諸島と沖縄は別のカントリーであった。もっとも、同じカントリーだとしても以後の話には特に影響しない）。事実、ドン・ミラー自身もそのような期待をもって運営を行っていたといわれている。
ところが1963年4月、このDXペディションの直前になって、 ARRL は突然このルールを変更する。『QST』1963年7月号で発表されたこの新ルールで問題となるのは、本国から225マイル以上離れた島があり、さらにその島から遠く離れた島があった場合である。
まず、本国から225マイル以上離れた位置にＡ島があり、さらに、Ａ島から225マイル以上離れた位置にＢ島があるとしよう。旧ルールでは、Ａ島・Ｂ島はそれぞれ別々のカントリーと見なされることになっていた。ところが新ルールでは、Ａ島・Ｂ島間の距離が500マイル（約 805km）以上であれば、Ｂ島はセパレート・カントリーとして認められるが、それ未満である場合は、Ｂ島はＡ島と同一のカントリーと見なされる、ということになったのである（この他にも様々な条件規定があるが、以後の話には特に影響しないので、ここでは詳しくは説明しない）。
このため、沖ノ鳥島は小笠原諸島と同一カントリーとされ、新カントリーとなる資格を失ってしまったのである。
このルール変更は、DXペディションによって新カントリーが濫造されることを危惧した ARRL による歯止め策だったといわれている。このことは、のちに様々な波紋を拡げることになる。
ドン・ミラーはその後、1967年（昭和42）12月までの間、DXペディションのため文字通り世界をめぐることになる。その足跡は、カンボジア・南ヴェトナム（当時）・ラオス・インドネシア・ビルマ・タイなどの東南アジア諸国や、サモア・ニューヘブリデス・ニューカレドニア・トケラウ・フィジー・トンガ・ニウエなどの太平洋の島々、さらにはセイシェル・コモロ・チャゴス・モーリシャスなどのインド洋の島々にまで及んでいる。
ただし、彼には新カントリーのためにはいささかなりふりかまわないところがあったようで、いくつか妙な事態も引き起こしている。1965年10月27日から30日にかけて、彼はチャック・スウェイン（K7LMU; Charles N. "Chuck" Swain）と共同で、北太平洋のマーシャル諸島にあるエボン環礁（Ebon Atoll）でDXペディションを行った。ところが、この際に彼等は、この島が南米・エクアドル共和国の領土だと主張していたのである。また、これに続いて11月2～4日にパラオ諸島のコルモラン礁（Cormoran Reef）で行ったDXペディションでも、彼等はこの島が中米・コスタリカ共和国の領土だと主張している。マーシャル諸島やパラオ諸島はいずれも当時は太平洋諸島信託統治領（アメリカ）に属しており、そんなところにエクアドルやコスタリカの領土があるというのは明らかにおかしいのだが、彼等が両国の駐米領事館から正式な無線局の運用許可を得ていたということもあり、 ARRL は当初、この主張を認め、両島を DXCC のカントリー・リストに含めていた。もっとも、これはのちにやはり間違いであることが判明し、 ARRL は1966年（昭和41）12月に両島をリストから抹消し、最初からなかったことにした（現在、エボン環礁はマーシャル諸島共和国、コーモラン環礁はパラオ共和国に属している）。
ちなみにチャック・スウェインは、DXペディション史上初の死亡事故を起こした人物としても知られている。1966年1月、チャックはドン・ミラー、テッド・ソープ（ZL2AWJ; Edmund M. "Ted" Thorpe）とともに中部太平洋のウヴェア島（ウォリス島。フランス領）でDXペディションを行ったのだが、その後、チャックとテッドは船でサモアに向かったまま行方不明となってしまったのである。
これら一連のDXペディションにより、ドン・ミラーは、同時期にやはりDXペディションで活躍したガス・ブラウニング（W4BPD; Gus M. Browning, 1908-90）などとともに、伝説的な無線家としてその名を馳せた。しかし、1967年になって、彼の運命は急転する。
1967年2月20日、 ARRL はドンの DXCC メンバー資格を停止すると発表した。直接のきっかけとなったのは、1966年8～9月にカリブ海のナヴァッサ島（アメリカ領、ただしハイチも領有権を主張）で行ったDXペディションと、1967年1月にインド洋のラクシャディープ諸島（ラッカディヴ諸島。インド領）で行ったDXペディションが、いずれも当局の正式な許可を得ずに行われていた、ということなどであった。
ドンはこれに対して自らの正当性を主張し、 ARRL を告訴すると息巻いた。同年5月、両者の話し合いの結果、 ARRL は、ドンが今後、各DXペディションが合法的に行われたことを証明する書類を提出することを条件として、彼の資格停止処分を取り消すと発表した。これにより問題はいったん収束しかけたかに見えたが、7月に入って再燃する。いくつかのDXペディションについて、実際には別の場所で行われていたのではないか、という重大な疑惑が浮上してきたのである。
問題となったのは、1966年7月9～12日にインド洋のハード島（Heard I. オーストラリア領）で行われたとされるものと、1966年8月21～22日に大西洋のサンペドロ・サンパウロ岩礁（Penedos de São Pedro e São Paulo; Saint Peter and Paul Rocks. ブラジル領）で行われたとされるものであった。前者については、南半球にあるハード島に上陸できるのは夏場の11月から3月までで、冬場の7月に上陸するのはまず無理であることが指摘されており、そして後者については、ドンが利用した船の船長から、このDXペディションは実際にはベネズエラ沖のカリブ海にある別の岩礁で行われた、という証言が出てきたのである。
これに対してドンは ARRL に対する告訴に踏み切るが、事態は彼の側に不利に展開し、結局、彼は1968年（昭和43）7月に訴えを取りさげることになった。まず彼は、サンペドロ・サンパウロ岩礁でのDXペディションが、実際には別の岩礁で行われていたことを認めた。この岩礁はカリブ海のトリニダード・トバゴ附近だといわれているが、だとすればサンペドロ・サンパウロ岩礁からは少なくとも 3000km 以上も離れていることになる。それ以外の件については彼は自らの正当性を主張したが、いくつかのDXペディションについては書類不十分として取り消されることになった。なお、ドン・ミラー本人の主張によれば、1967年7～8月頃に一連のDXペディションの記録書類が盗難にあい、また本人のパスポートも1968年2月に紛失してしまったため、自らの正当性を主張することが難しくなってしまったのだという。
かくてドン・ミラーはDXの世界から事実上姿を消すことになったのだが、その後、さらにとんでもない問題が浮上する。ドンが実際にはその島に行っていなかったというだけでなく、そもそもそんな島は存在しなかった、という事例が判明してしまったのである。
ドン・ミラーは、1966年4月26日に南太平洋、西経152度・南緯36度附近のマリア＝テレサ礁（Maria-Theresa Reef）でDXペディションを行った、と主張していた。たしかにこの岩礁は、当時の海図にはフランス領ポリネシアの島々のはるか南方、ニュージーランドのはるか東方に描かれていた。コールサインは「FO8M」で、プリフィクスの「FO8」はフランス領ポリネシアからの運用であることを示している。そのため、 ARRL はいったんこの島をカントリーとして認めた。ところが、その後の調査でこの島はどうしても再発見できず、どうやら実在しないらしいことが判明してしまったのである(*)。その結果、この島は1972年（昭和47）9月に DXCC のカントリー・リストから抹消され、最初からなかったことにされてしまった。
(*) この島は1843年にマサチューセッツ州ニューベッドフォードの捕鯨船マリア＝テレサ号によって「発見」されたものだが、1875年にいったん海図から削除された。ただし、のちに復活している。その後、マリア＝テレサ号の航海日誌を再検討した結果、1983年9月に海図上のこの島の位置は大幅に訂正され、西経151度13分から西経136度39分へと移されることになった。しかし、訂正された位置においても、この島の存在は確認されていない。（Stommel, Lost Islands, Vancouver: The University of British Columbia Press, 1984, p. 60.）
当然ながら他にも疑惑はささやかれた。たとえば、彼は1965年9月5～9日に中国で、「BY4SK」のコールサインで無線局を運用したとされている。もっとも、当人の主張によれば、実際に運用を行ったのは「Zol」と「Kor」という二人の中国人だったというのだが、いずれにせよ、当時の中国ではアマチュア局の運用は認められていなかかったため、この運用は大いに注目を集めた。だが、これも実際はマカオ（当時はポルトガル領）での運用ではないか、ともいわれている。しかし、これら疑惑のほとんどは、結局、解明されぬままに終わった。
くだんの沖ノ鳥島DXペディションについても、疑問を呈する向きもある。後述する「沖の鳥島DXペディション専門分科会」のメンバーとして、DXペディション実行のため沖ノ鳥島の状況を調査した古海邦彦氏は、ドン・ミラーによる沖ノ鳥島局の運用は「種々の状況からして，まさに不可能という，個人的な結論に達しました」と述べている（「DXダイジェスト」『モービルハム』1976年7月号, p. 119）。たしかに、沖ノ鳥島への「上陸」自体の困難さを考えると、かなり疑問が残るところである。
ドン・ミラーはその後、妻殺しを計画した（実行を試みたわけではない）として殺人共謀罪の容疑で逮捕され、1980年（昭和55）、有罪判決を受けてカリフォルニア刑務所に投獄された。ただし、本人の主張によれば、この事件は検事によるフレームアップであり、冤罪だという。なおその後、支援者による救援活動が実り、彼は2002年（平成14）6月に仮釈放となっている。
1976年（昭和51）4月1日、社団法人日本アマチュア無線連盟（Japan Amateur Radio League; JARL）は、創立50周年記念行事の一環として、沖ノ鳥島でのDXペディションを行うと発表した。 JARL は、1926年（大正15）6月に結成された日本のハムの全国団体であり、また国際アマチュア無線連合（International Amateur Radio Union; IARU）の日本支部でもある。
しかし、この計画は正式な発表前から大きな論議を呼んでおり、その正当性をめぐって、日本のアマチュア無線界を二分する一大論争を引き起こしていた。
そもそもの問題は、先述した「225マイル・500マイル」のルールにあった。
1968年（昭和43）6月、小笠原諸島はアメリカから日本に《返還》された。このとき、それまでセパレート・カントリー扱いを受けてきた「小笠原」および「南鳥島」の扱いがどうなるか、ということが問題となった。
南鳥島は周囲のどの島からも 1000km 以上離れているので、特に支障なくセパレート・カントリー扱いを続けることができる。問題は小笠原である。伊豆諸島から小笠原諸島までの距離は225マイル未満（伊豆諸島最南端の孀婦岩（そうふがん）から、小笠原諸島の最北端である聟島列島の一ノ岩までは約 285km）なので、DXCC のルールに従えば、小笠原諸島は日本に併合されてカントリーの地位を失うことになってしまう。
これに沖ノ鳥島がからむと話がさらにややこしくなる。もし小笠原がセパレート・カントリーだとすると、先述したように沖ノ鳥島は小笠原諸島から500マイル未満の距離にあるので、小笠原諸島の一部ということになり、セパレート・カントリーとは認められない。ところが、小笠原が本国である日本の一部だとすると、沖ノ鳥島は本国に属する他のどの島からも225マイル以上の距離にあるから、セパレート・カントリーと認められることになるのである。
1969年（昭和44）4月2日、 JARL は、小笠原諸島・南鳥島・沖ノ鳥島がセパレート・カントリーとして認められるかどうかを ARRL に打診した。これに対し ARRL 側は、同年5月21日付の文書で、小笠原諸島と南鳥島についてはこれまで通りセパレート・カントリーとして認められるとした。このときは沖ノ鳥島については無回答であったが、その後、 ARRL は1971年（昭和46）10月20日付の文書で、沖ノ鳥島を新カントリーと認めることはできない、としている。
なお、このとき ARRL が小笠原諸島をセパレート・カントリーとして認めたのは、 JARL 側が、なんとか同カントリーを存続させたいと求めてきたからだという。当時、 JARL では郵政省（当時）に要請して、1969年3月4日付で小笠原諸島（南鳥島も含む）に「JD1」のプリフィクスを割り当ててもらい、その上で ARRL に対しては、小笠原には特別なプリフィクスが割り当てられていることと、また入島には東京都知事の許可が必要とされていたことを根拠として、小笠原諸島は行政上特別な地域だと主張したのである（古海邦彦「DXダイジェスト」『モービルハム』1976年5月、他）。ちなみに、1972年に沖縄が日本に《返還》された際には、「琉球諸島」（沖縄）カントリーは「日本」カントリーに併合されて廃止されている。
だが、 JARL がこの沖ノ鳥島DXペディションを計画する過程で、沖ノ鳥島を新カントリーとして認めてもらおうとしたことから問題が生じた。1975年（昭和50）12月、 JARL の原昌三会長（1926-, 在任1970-）は ARRL を訪問し、沖ノ鳥島を新カントリーとして認めるよう打診する。いっぽう、このことが知られると、日本の無線家の間では、過去、 ARRL 自身が再三にわたって沖ノ鳥島は新カントリーとはなり得ないと公式に認めている以上、ルール違反の新カントリー設置は断じて認められない、とする反対運動が広まりだした。この間、2月21・22日の JARL 理事会において、「JARL 創立50周年記念行事実行委員会」が設置されている。
ところが ARRL のゼネラル・マネージャーであったリチャード・Ｌ・ボールドウィン（W1RU; Richard L. Baldwin）は、3月22日付で、ルール違反を承知の上で、沖ノ鳥島を新しいカントリーとして認める、とする声明を公表した。これを受けて JARL は、4月1日発行の機関誌『JARL NEWS』上で、沖ノ鳥島DXペディションの決行を正式に公表するとともに、記念行事実行委員会内に「沖の鳥島DXペディション専門分科会」を設置した。さらに ARRL は『QST』5月号において、沖ノ鳥島を新カントリーとして認めると公式に発表したのである。
沖ノ鳥島――ニューカントリー――日本のアマチュア無線連盟の50周年を祝うため， ARRL のカントリー・リストに沖ノ鳥島を加えることを ARRL は喜んで発表する．沖ノ鳥島は ARRL のカントリー・リストに付随するカントリー基準のマイル規定に合致するものではないが，例外を設け， JARL のペディションの沖ノ鳥島からの運用をもって，この島を新しいカントリーとする。［後略］（『アマチュア無線のあゆみ（続）』, p. 16.）
しかし、ルール制定団体である ARRL 自身がルールを破ったことになるこの決定は、かえって火に油を注ぐ結果となった。反対運動は日本国内のみならず、イギリス、ドイツ、アメリカなどにまで及んだという。
折から、アメリカのロッキード社が、自社製航空機の売り込み工作に絡んで、日本の政界に対する大規模な贈賄工作を行っていたことが発覚（ロッキード事件）、政界を揺るがせていた時期である。反対派の中には、この沖ノ鳥島カントリーを、ロッキード事件になぞらえて 「黒いピーナツ・カントリー」（「ピーナツ」は贈賄に際して用いられた秘密領収証に登場する暗号で、100万円を意味する）と呼んだり、また沖ノ鳥島を、 ARRL のゼネラル・マネージャーの名を取って「ボールドウィン・リーフ」などと呼んだりする者もあった。
JARL では当初、このDXペディションを6月か7月ごろに行うことにしていた。しかし、戦前の灯台・観測所基盤工事についての報告（北河政明「沖ノ鳥島に関する調書」『中央気象台秘密気象報告』第1巻第4号、1943年）を検討した結果、沖ノ鳥島の環境が最も安定しているのは5月中旬から6月初旬にかけてであることが判明し、かつ、5月29～30日が大潮であることから、運用期間は5月28～31日と決定された。
また、最大の露岩である北露岩（現在の北小島）に上陸して無線局を運用することはまず無理であることから、コンクリート製の灯台・観測所基盤跡の上に約 3m の高さの仮設小屋を設置して無線局を運用することとなった。これは、基盤の最上面がほとんど平均海面すれすれだと報告されていたからである。また、島までの足として、（株）共勝丸（宮城県石巻市）が小笠原航路で運航していた貨客船「第二十共勝丸」（298.41総トン）がチャーターされることになった。これについては、船会社の専務がハムだったことが決め手になったという。
5月21日附で郵政省関東電波監理局（現在の総務省関東総合通信局）より無線局免許状（有効期間は6月20日まで）が交付された。先述したように小笠原諸島のプリフィクスは「JD1」であるが、沖ノ鳥島には特別に「7J1」が割り当てられることになり(*)、 JARL の記念運用であることから、コールサインは「7J1RL」となった。
(*) 2007年9月2日追記。ここに「「7J」は本来、在日外国人局用に割り当てられていた」という記述がありましたが、「7J」が在日外国人局用となったのは、沖ノ鳥島カントリーが廃止された後の1985年から（1999年まで）という指摘をいただきましたので、訂正いたします。
こうして、わずか2ヶ月弱の準備期間を経て、5月22日13時、有坂芳雄団長以下10名からなる派遣団の乗り込んだ第20共勝丸は、東京都中央区の豊海水産埠頭を出航した。
当初、第20共勝丸はまっすぐ沖ノ鳥島に向かうことになっていた。ところが、23日午後に鳥島沖合いを通過したころから台風6号の影響が出はじめ、このため第20共勝丸はいったん父島に避難することになった。同船は24日13時に二見港にいったん入港して台風をやりすごしたのち、27日9時に再び出航している。
29日午前8時少し前、第20共勝丸はようやく沖ノ鳥島を視認した。
沖の鳥島とはその名とはまったく反対の島で，島といっても岩が数個所あるだけのサンゴ礁であった．実際に島を目にして，多少あった予備知識はまったく役に立たず，これは大変なところへ来てしまったと思ったが，時すでにおそかった．（岸幸充団員の感想。『CQ ham radio』1976年8月号, p. 209.）
幸い、30年以上前に作られた基盤は当時まだ健在であったため、本職がトビ職人である藤原仁団員による指揮のもと、設営工事が始まった。工事にあたっては、ドラム缶を利用した筏の上に、鉄パイプを使って組んだ仮設小屋とアンテナ・タワーを載せ、満潮の際に基盤の上まで運んで筏を沈める、という方法がとられている。しかし、この日は結局、島からは電波を送ることは出来なかった。それどころか、発動発電機の設置作業中に筏が転覆して発電機が水没したり、また暗くなるまで作業を続けていたため、設営作業中のボートが船に戻る途中で水路を間違えて座礁する、などといったトラブルにまで見舞われている。なお第20共勝丸は、座礁の恐れがあるため、島から約 1km ほど離れた位置に停泊していた。
5月30日9時12分、ようやく沖ノ鳥島からの電波発信が始まった。この日は富山県高岡市の高岡市民会館で JARL 第18回通常総会が開催されており、9時55分には沖ノ鳥島局からも祝電が送られている。
なお、このとき反対派の手によって大量の妨害電波が出されたほか、同じ「7J1RL」のコールサインを名乗るニセ無線局も出現した。このせいで、 7J1RL と名乗る局と交信した世界各地の無線家たちは、しばらくの間、自分が交信したのが果たして本物だったのかどうか、疑心暗鬼にかられることになる。これは団員たちの落ち度というわけではないものの、このこともまた、沖ノ鳥島DXペディションの評判を下げる一因となってしまった。
この日の運用は夜を徹して続けられている。
「昼と夜は様相が一転，まさにジキルとハイド，男と女，天国と地獄のように変わるのに驚きました。干潮時のお昼はすばらしく居心地がいいのですがね」（有坂団長の感想。『モービルハム』1976年8月号, p. 9.）
「広い太平洋の中で，しかも外洋と環礁内とがつながった夜中の運用．このときの周囲の状況はまったく見ごとでした．小屋の床下では満潮時に渦巻く怒濤，水平線いっぱいまで宝石を敷き詰めたような星群，本土では見ることのできない南十字星と北斗七星の同時観察等，すべてが想像を絶する光景でした」（小関和男団員の感想。『CQ ham radio』1976年8月号, p. 217.）
当初の予定では31日で運用終了ということだったが、団員からはぎりぎりまで運用したいという希望があり、6月2日まで延長されることになった。幸い、運用期間中は一貫して好天に恵まれており、大きなトラブルも起こさずに済んでいる。
私は設営として同行させていただき，海中作業が主たる受け持ちでしたので，作業の４分の１は海中にいましたが，１～２ｍのサメの大群，コンクリート基台のすき間から，にらみをきかすトラウツボなどを見かけた夜は，オペレーター４人を残して母船に引きあげても，天候の急変でもし小屋が倒れたら…… 波に人がさらわれたら…… ウツボにかまれたら…… サメに足を…… などと考えると，背筋が寒くなる思いでした．何人かが，ガンガゼ［ウニの一種で棘に毒を持つ］に刺された程度ですんだのは，本当にラッキーでした（神戸克彦団員の感想。同, pp. 200-201.）
2日の撤収にあたって、派遣団は「7J1RL」のプレートを島にボルトで打ち込んでいる。16時10分、沖ノ鳥島局は最後に全世界に向け
"Ladies and Gentlemen in the world, Sayonara from Okino Tori-shima. This is 7J1RL 7J1RL now QRT 73, Bye-bye." ［全世界の紳士および淑女の皆様、沖ノ鳥島からサヨナラ。こちら 7J1RL、 7J1RL ただいま QRT （終了）、73 （敬具）、バイバイ。］
というアナウンスを行い、撤収作業を完了した。運用時間は約78時間であり、最終的に73カントリー・8931局（うち日本国内6463局・海外2468局）との交信に成功している。17時30分に沖ノ鳥島を出航した第20共勝丸は、母島・父島を経由したのち、6月7日10時に豊海水産埠頭に帰港した。
その後、7月16日に東京・赤坂の農協共済ビルヂング（全共連ビル）で報告会が開かれ、 16mm フィルムで撮影された記録映画が上映された。この記録映画『沖ノ鳥島 7J1RL DXペディション』（35分）は、1979年（昭和54）9月20～26日にスイスのジュネーヴで開かれた電波機器展「Telecom '79」にも出展され、 IARU のブースで展示されている。
1979年6月、アマチュア無線家の藤原仁氏（当時32歳）は単独で沖ノ鳥島DXペディションを行った。先述したように藤原氏は、1976年の沖ノ鳥島DXペディションにおいて設営係として参加していたのだが、このときは無線機の操作は行っていない。
ついでながら、この3年の間に、沖ノ鳥島の法的地位は大きな変化を見せている。
1973年（昭和48）から始まった第3次国連海洋法会議では、「排他的経済水域」（Exclusive Economic Zone; EEZ）という新しい概念が、重要な議題として取り上げられた。これは、領海の外側にあって、沿岸国がそのすべての資源の探査・開発・保存・管理などについての排他的管轄権を持つ海域とされるもので、その範囲は海岸から200海里（約370km）以内とされた。同会議が国連海洋法条約を採択して閉会するのは1982年（昭和57）のことだが、この間、同会議が決着するのを待たずして、1976年4月にはアメリカ、ついで同年12月にはソ連が200海里漁業専管水域(*)を宣言（ともに翌1977年3月1日施行）し、これを機に世界各国がいっせいに200海里水域の設定に乗り出している。もともと世界最大の漁業国として200海里水域の設定に批判的であった日本も、各国、ことにソ連への対抗措置として200海里水域の設定に乗り出さざるを得ず、1977年5月に「漁業水域に関する暫定措置法」を制定した（同年7月1日施行）(**)。このため、沖ノ鳥島の周囲にも200海里漁業専管水域が設定されることになり、この島の存在が経済的に大きな意味を持つようになってきたのである。
(*) 「漁業専管水域」はその水域における漁業資源の保存・管理についてのみ排他的管轄権を主張するもので、海底油田・ガス田などの海底資源も含むすべての資源について排他的管轄権を主張する「排他的経済水域」とは異なる概念である。のち、国連海洋法条約により排他的経済水域の概念が国際法的に確立すると、各国は漁業専管水域を排他的経済水域に切り替えている。
(**) 1996年6月に「排他的経済水域及び大陸棚に関する法律」および「排他的経済水域における漁業等に関する主権的権利の行使等に関する法律」に切り替えられて廃止。
ちなみに、この年1月にはイラン・イスラーム革命によりパフラヴィー朝が倒れ、4月にイラン・イスラーム共和国が成立した。また、前年にカンボジアに侵攻したヴェトナム軍はこの年1月にカンボジアのポル・ポト政権を打倒、これに対し、ポル・ポト政権を支援していた中国は2月から3月にかけてヴェトナムに侵攻している（中越戦争）。韓国では10月に朴正熙大統領が側近に暗殺されており、また、年末にはソ連がアフガニスタンへの侵攻を開始した。
1979年6月4日午前10時、藤原氏は、エンジニアとして参加した渡辺勝治氏とともに、チャーターした魚探索船「第16白龍丸」（村上剛船長、41トン）に乗り込み、福島県いわき市の中之作（なかのさく）港を出航した。この船は客を乗せることができないため、藤原氏と渡辺氏は甲板員の資格を得て乗り組んだという。第16白龍丸はいったん父島に向かったのち沖ノ鳥島に向かい、6月11日10時52分に沖ノ鳥島に到達。藤原氏はただちに前回同様、観測所基盤のコンクリート・ブロックの上に、ヒノキの丸太を用いた仮設小屋とアンテナ・タワーを組み立てた。
藤原氏は、6月11日17時21分から15日15時53分までの足かけ5日間にわたり、72カントリー・5488局との交信に成功している（うち日本国内2445局、北アメリカ2225局、その他818局）。コールサインは「JF1IST/7J1」であった（「JF1IST」は藤原氏のコールサインであり、末尾の「/7J1」は、常置場所以外の場所である「7J1」＝沖ノ鳥島から運用していることを示す）。1日あたりの睡眠時間は3時間半であったという。
第16白龍丸は6月23日に中之作港に帰港した。
ちなみに、このときかかった費用は、「船関係だけで400～450万」だったと伝えられている（CQ ham radio 編集部「沖の鳥島DXペディション JF1IST 藤原 仁さんに聞く」）。
1980年（昭和55）11月30日をもって「沖ノ鳥島」カントリーは廃止され、12月1日以後は「小笠原」カントリーの一部として扱われることになった。したがって、「沖ノ鳥島」カントリーで無線局が実際に運用されたのは、1976年と1979年の2回だけだということになる。
DXCC のルールはその後もたびたび細かい修正を受けてきている。『QST』1995年（平成7）7月号で発表されたルール改正では、「島」の最低条件が追加された。条件としては、自然に生成されたもので満潮時でも海面上にあること、人間が居住可能であること、満潮時の面積が 10000 平方フィート（約 929m2、つまり1辺約 30.5m の正方形の面積）以上であること、これらの条件がその島を領有する国の発行する公式な地図で確認できること、などである。このルールによれば、たとえ距離規定が変更となったとしても、沖ノ鳥島は面積不足のため独立カントリーとはならないことになる。
この新ルールが制定されたきっかけとなったのは、1994年（平成6）6月に、アメリカ・ドイツ・フィンランド・日本・中国などの国際共同チームが南シナ海のスカーボロ礁（Scarborough Reef）(*)で行ったDXペディションであった。スカーボロ礁はルソン島の西方 220km ほどの地点にある環礁であるが、中国が領有権を主張していた。もし中国領だとすれば、その位置関係からセパレート・カントリーとして認められることになる。そのことに着目したハムたちが、中国当局の公式な許可を得てDXペディションを行ったのである。このときのコールサインは「BS7H」で、日本からは溝口皖司氏・藤原仁氏らが参加している。
(*) 中国名「黄岩島」、別名「民主礁」、フィリピン名「パナタグ礁」（Panatag Shoal）。日本語では「スカボロー・リーフ」と表記されることが多い。
しかし、この環礁も沖ノ鳥島同様、干潮時に水面から顔を出す部分は極めて小さい。そのため、この運営は干出岩の上にやぐらを建てる形で行われた。ところが、これが果たして「地上局」の運営といえるのか、ということが問題となり、さらに、このような強引な運営は危険であるとして、「島」の最低条件をルールに追加しようとする意見も出てきたのである。結局、やぐらの足場となるパイプが水面下に建てられていたことが問題とされ（沖ノ鳥島も条件はほとんど同じはずなのだが）、 ARRL は、このDXペディションは「地上」で行われたものではない、として無効とした。
なお、このときの運営チームは、一年後の1995年4月、今度は干出岩の上に直接機材を置く形でDXペディションを行った。こちらは有効なものとして認められている(*)。
(*) その後、1997年4～5月に3度目のDXペディションが行われたが、このときはフィリピン政府がスカーボロ礁の領有権を主張して海軍を出動させ、運営を妨害する騒ぎとなった。さらに2007年4～5月に4度目のDXペディションが行われている。
1987年に保全工事が始まった後の沖ノ鳥島は、それ以前とは大きく様変わりする。1997年（平成9）3月、藤原仁氏は沖ノ鳥島の通信設備のメンテナンスのため、18年ぶり、3度目の来島を果たし、そのかたわら無線局「JF1IST/7J」の運営を行った。その後、1998年（平成10）に三たび藤原氏の「JF1IST/7J」、また2001年（平成13）に西野正雄氏による「JQ1SYQ/JD1」の運営が行われている。
1998年3月、 ARRL は「DXCC2000」と呼ばれる新ルールを制定した。この DXCC2000 により、「カントリー」が「エンティティ」と改称されたほか、メートル法が採用され、「225マイル」は「350km」、「500マイル」は「800km」と変更された。また、「島」の最低条件についても、自然に形成された陸地で満潮時にも水面上にあること、満潮時にも連続した陸地で、そのときの両端の2点が直線距離で 100m 以上離れていること、などと訂正されている。やや条件が変更されてはいるものの、やはり沖ノ鳥島が独立エンティティとはなり得ないことには変わりはない。
DX に関して
また、ドン・ミラーをめぐる騒動については、『CQ ham radio』1967年4～5月・7月・9月、1968年6月・9月の各号の「DX」欄も参照した。
※地図の作成にあたっては、世界地図描画ソフト PTOLEMY を使用させていただきました。